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前兆現象の調査・研究・情報掲示板

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No.3900 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/22(Wed) 09:17



    宮城県沖 次に巨大地震が発生するシナリオを再現 JAMSTEC

2016年05月24日

 東日本大震災を引き起こしたマグニチュード(M)9.0の地震について、海洋研究開発機構(JAMSTEC)のグループが、巨大地震の発生サイクルをシミュレーションした結果、次にM7クラスの地震が発生するまでの平均間隔が従来の予測より早まる可能性が示唆された。

 宮城県沖では、1978年6月にもM7.4の地震が起きているように、30〜40年の間隔でM7クラスの地震の再来を繰り返している。東日本大震災発生直前の2011年1月時点で、M7.5の地震が30年以内に発生する確率は99%に上っていたことも、政府の地震調査研究推進本部で判明している。

 しかし、2011年3月に起きたM9によって、震源域の断層が、過去の地震を上回る大きさですべったため、従来考えられてきた再来間隔の予測が当てはまらなくなった。

 そこでJAMSTECの中田令子特任技術研究員らのグループは、M9クラスの地震発生前後に、断層に生じる応力が蓄積され、解放されるプロセスをスーパーコンピューターで再現。条件を少しずつ変えて121通りのシナリオを再現した結果、6割以上で、M9クラスの巨大地震が発生してから、次のM7クラスが発生するまでの周期が短くなることがわかった。

 また、日本海溝を三次元で表現したプレート境界面のモデルを使って、M9.1の地震前後の断層すべりの速度を解析したところ、M7.4の前震発生に伴って断層すべりが拡大し、13日後にM9.1の本震が発生するプロセスが確認できた。M9.1の本震から3年間の断層すべりの変化を再現した結果、M7クラスの地震が再来する平均間隔は約54年だという答えを導き出した。

 研究グループは「巨大地震が発生した後に、震源域の断層周辺で広範囲にわたってプレートがゆっくりすべり続ける(スロースリップ)ことで、断層内部に生じる応力の蓄積が速まった可能性が高い」と推察したうえで、今後は、日本海溝や南海トラフなど、スロースリップが発生している海域で、応力がどのように蓄積するかシミュレーションを進めていきたいと考えている。



● Hazard Lab

http://www.hazardlab.jp/know/topics/detail/1/4/14759.html






数値シミュレーションで2011年東北地方太平洋沖地震前後の観測を再現
     ―宮城県沖地震の再来間隔が短くなる可能性を示唆―


● 国立研究開発法人 海洋研究開発機構 プレスリリース

http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20160520/

 



No.3899 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/22(Wed) 09:05



    ● データが語る「次の巨大地震」 3人の専門家が読み解く

2016年5月19日

 熊本地震は直前に“予兆”があった。今年1月以降、「熊本県熊本地方」の震度1以上の地震は9回起きていたのだ。ほかにも九州地方では、鹿児島県十島村に属する「トカラ列島近海」を震源とする地震が43回発生している。そこで本紙は、過去3年の気象庁震度データベースから最大震度4以上の地震をピックアップ(16年は熊本地震の前日、4月13日まで)。これをどう見るか、専門筋に聞いた。
 まず目に付くのは、「宮城県沖」や「福島県沖」、先日も震度5弱を記録した「茨城県北部」や「茨城県南部」のほか、「三重県南東沖」や「日向灘」などの南海トラフに関連する地方が揺れていることだ。
「九州の一連の大地震は南海トラフとも関連があります。1995年の阪神淡路から始まり、00年の鳥取県西部、05年の福岡県西方沖、そして今回の地震です。熊本地震の前、昨年11月14日に薩摩半島西方沖地震(M7.0)が発生し、2月に入ると地震の発生率が増加しました。予兆はあったのです。まだ揺れが少ない天草地方は警戒が必要でしょう」(元東京大学地震研究所准教授の佃為成氏)


■北海道ではM3クラスの地震が続発

 南海トラフの巨大地震の引き金となるフィリピン海プレートは、限界まで押されている。先月1日に起きた「三重県南東沖」の地震も気になるところだという。
「南海トラフを震源域とした地震は、分かっているだけで13回起きています。前回の1944年、46年の地震は規模が小さく、依然としてエネルギーがたまっている状態。プレートは年間4、5センチ動きます。前回から60年ですから、3メートル動いたことになる。一般的に、3〜6メートル動くと巨大地震の発生に近づくとされますから要注意です」(武蔵野学院大特任教授の島村英紀氏=地震学)
「茨城沖」で地震が収まらないのは、3.11の巨大地震の影響を受けているからだ。
「もともとM9クラスの余震は100年以上続くとされているし、本震マイナス1の最大余震はまだ起きていない。可能性が高いのは茨城沖、次いで岩手県沖と考えられます」(佃為成氏)
 北海道地方も「根室半島南東沖」や「十勝地方中部」「浦河沖」などで震度4以上の地震が続いている。
「北海道地方は3.11地震でも、エネルギーが解消していない。その上、400年周期で来る十勝沖、根室沖の連動地震(前回は1611年の慶長三陸地震)が迫っています。日本列島はアーチの形になっていて、その両端を支えているのが北海道と九州。今回、九州でエネルギーが発散されたので、次は北海道に影響する可能性はあります。実際、M3クラスの地震が続発しています。日本の両端で大地震が起きれば、本州の大地震の引き金になるでしょう」(元前橋工科大教授の濱嶌良吉氏=地殻変動解析学)



● 日刊ゲンダイ

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/181580


 



No.3898 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/22(Wed) 08:55



    ● 茨城で震度5弱の不気味 「首都直下地震」の前触れなのか

2016年5月17日

 熊本地震の本震から1カ月。関東地方を大きな揺れが襲った。16日午後9時23分ごろ、茨城県で震度5弱を観測した。気象庁によると、震源地は茨城県南部で、震源の深さは約40キロ。地震の規模はマグニチュード(M)5.6と推定され、2〜3日中は震度4程度の余震への注意を呼び掛けている。
 茨城県周辺では今年に入ってから地震が頻発している。別表は熊本地震前日の4月13日までに全国で起きた地震の発生数を集計したもので、気象庁の震度データベースから震度1以上の地震をすべてピックアップ。3回以上の揺れを観測した震源を抜き出し、件数の多い順に並べた。この時点で茨城県は突出しているが、その後の1カ月もたびたび揺れ、今月15日までに茨城県沖で28回、茨城県北部で26回、茨城県南部で15回を数えた。しかも、規模が大きくなっている。熊本地震の最初の揺れとほぼ同じ時刻に揺れたのも不気味だ。首都直下地震の前触れなのか。


■東京につながる「柏崎千葉構造線」そば

 元前橋工科大教授の濱嶌良吉氏(地殻変動解析学)はこう言う。
「震源地はプレートの境界です。フィリピン海プレートが潜り込み、太平洋プレートが乗り上げた先端の40〜50キロ部分で起きた。首都直下とつながる活断層の『柏崎千葉構造線』に非常に近い。今後、首都圏で大きな地震が起きる懸念が強まっているといえます。首都圏には調査されていない無数の活断層が走っているとされるだけに、影響は未知数です」
 濱嶌氏によると、日本列島は400年と1200年サイクルで大地震に見舞われ、今は2つのサイクルがちょうど重なる時期に当たるという。
「818年に群馬・前橋の赤城山南麓でM8クラスの大地震が発生したのも『柏崎千葉構造線』上で、現在の群馬県や栃木県も大きな被害を受けたとみられます」(濱嶌氏)
 東北大災害科学国際研究所教授の遠田晋次氏によると、統計学的にみて、小さな地震が増えると大規模地震が起きやすいという。まさに、茨城の地震がそうだ。いよいよ、その時が迫っているのか。



● 日刊ゲンダイ

http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/181484/


 



No.3897 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/21(Tue) 21:30



      【熊本地震の活断層】
● 九州特有の複雑な活断層が地殻変動で横ずれ 上下、水平とも10メートルも…

2016.5.16 12:30

 熊本地震の発生から1カ月が経過し、動いた活断層の実態が明らかになってきた。
 九州地方特有の地殻変動の影響を受け、数千年を超える活動が裏付けられた半面、調査の難しさも浮き彫りになった。(草下健夫)


 ◆「沖縄トラフ」影響

 熊本地震は北東−南西方向に延びる布田川(ふたがわ)断層帯と日奈久(ひなぐ)断層帯が動いて起きた。地盤が水平方向にずれる「横ずれ断層型」で、地表にも同じタイプの断層が現れた。
 背景には九州の複雑な地殻変動がある。太平洋沖の南海トラフ(浅い海溝)ではフィリピン海プレート(岩板)が北西方向に沈み込み、九州北部を西に押している。一方、九州南西沖の東シナ海には「沖縄トラフ」と呼ばれる海底盆地が延びており、ここでは海底を南東へ広げる力が働き、九州南部を東に押し戻すような力が生じている。
 沖縄トラフは九州中部を横断する「別府・島原地溝帯」という溝状の地形と関係がある。ここではトラフ拡大の影響で地盤を南北に引き裂く力が働いており、布田川、日奈久断層帯はこの付近にある。
 つまり両断層帯は東西に押される力と、南北に引っ張られる力を受けており、これが合わさり北東−南西方向の横ずれが生じたと考えられる。日本地震学会の加藤照之会長は「この理論は今回の地震をよく説明している」と話す。


 ◆動いた岩盤

 山口大などはマグニチュード(M)7・3の本震が起きた布田川断層帯を調査し、地表に露出した岩盤のずれを発見。震度7の揺れに見舞われた熊本県益城町では、切り立った岩盤が水平方向に約70センチずれたことを確認した。
 水平方向のずれは全体で約10メートルに達していた。今回の地震によるずれの十数倍で、過去に繰り返し活動してきたことがうかがえる。
 一方、断層は南東側が約10メートル高くなっていることも判明。布田川断層帯は水平方向の横ずれだけでなく、上下方向にも動いてきたとされ、その証拠のようにもみえる。ただ、地形が原因で上下のずれに見えている可能性もあり、さらに調査が必要という。
 大橋聖和(きよかず)講師(構造地質学)は「何千年、何万年の活動履歴を解明すれば、今回の地震の理解や今後の予測の精度向上につながる」と話す。


 ◆盲点のカルデラ

 熊本地震は活断層による地震予測の限界も示した。布田川断層帯で今回動いたのは北東部の「布田川区間」で、政府の地震調査委員会はM7・0程度を想定していた。だが動いた断層は想定より東に約5キロ長く、阿蘇山のカルデラ(くぼ地)内に達していた。
 調査委は過去の地表のずれを基に断層の長さを推定し、地震の規模を予測していた。しかしカルデラでは土砂崩れが多発するため、地表のずれが生じても消えてしまう。平田直委員長は「判断は非常に困難。地表では分からない断層の調査方法を考える必要がある」と課題を指摘する。
 政府は先週、布田川、日奈久断層帯を今年度から3年間、重点的に調査することを決めた。南西側で過去の地震活動が不明確で、将来の発生確率を精度良く算出できていないためだ。地震活動は継続しており、割れ残っている南西側で新たな想定づくりを急ぐ必要がある。



● 産経ニュース

http://www.sankei.com/life/news/160516/lif1605160019-n1.html


 



No.3896 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/21(Tue) 21:29



    ● 首都圏直下型地震は予知できる
  地震を「現行犯逮捕」するシステムとは

(東海大学教授、東海大学海洋研究所長 地震予知・火山津波研究部門 長尾年恭)

2016年5月11日 12時15分


■予測できなかった「本震」

2016年4月14日のM6.5から始まった熊本県を中心とした地震活動は16日未明のM7.3の地震発生を受け、近代的な地震観測が開始してから、最大規模の内陸地震(いわゆる直下型地震)活動となっています。特に震源域が阿蘇地方や大分県にまで拡大し、通常の本震−余震というパターンでは説明できなくなっています。

これまで、研究者は将来の南海トラフ沿いの巨大地震における連動可能性についてはメディアを通じて言及していましたが、内陸地震については、そのような啓発活動は行われてきませんでした。特に気象庁が4月14日の地震発生後に「今後も大きな揺れを伴う余震活動に注意」という発表だけで済ませてしまった事は大いに悔やまれる事となりました。

特に15日未明にM6.4という地震も発生しており、通常本震と最大余震とのマグニチュードの差は1程度あるのが地震学における常識なのですが、この段階で今後さらに大きな地震活動(後日、本震と認定されたM7.3の地震)が発生する可能性に言及できたはずです。実際、14日の地震の後に、「もう余震だけで大きな地震はこないだろう」との判断で、ご自宅にお戻りになりお亡くなりになった方も多かったと推察されます。

南海トラフ沿いの巨大地震では、南海地震と東南海地震や東海地震の連動が過去に何度も記録されていますが、内陸地震では、戦国時代末期の1596年9月1日、後に慶長伊予地震(M7程度)と呼ばれるようになる地震が発生しました。今の愛媛県で大きな揺れとなった地震です。さらにその3日後の9月4日には慶長豊後地震(M7以上と推定)、その翌日の5日には慶長伏見地震(M7.5程度)が発生しています。この地震では完成したばかりの伏見城の天守閣も倒壊しました。

いわば四国を東西に横切る中央構造線沿いと、京都付近の有馬-高槻断層帯で3つの地震が連動したのです。これらの地震は今では慶長の地震と呼ばれていますが、実は当時の元号は文禄でしたが、このような地震の多発等により文禄から慶長へ改元されたのです。今後もこのような事が起きないと断言する事はできません。

[画像説明]
3つの地震が連続した慶長の地震と断層の分布。左下オレンジの円は今回の熊本地震。産総研の活断層マップに加筆。



■現状では地震予知情報は出されない

色々な場所で様々な規模の連動地震が発生していますが、活断層型では、現在最も注目されている場所の一つが、トルコの北アナトリア断層に沿った地震活動です。この断層では、東西800kmにおよぶ断層に沿って、次々と地震が発生しているのです。20世紀だけで、8個のM7クラスの地震が発生しています。

ここで問題となるのが、地震の連動の間隔です。たとえば南海トラフ沿いの巨大地震では100〜200年に一度、M8クラスの巨大地震が発生してきた事が古文書等の記録からも明らかとなっています。たとえば1707年の宝永地震では東海・東南海・南海の3つの領域が同時に破壊したと考えられています。また1854年の安政の地震では、まず東海・東南海の地震が発生し、その約32時間後に南海地震が発生しています。

また昭和の東南海地震(1944年)の場合は2年後に南海地震(1946年)の発生となりました。問題は地震という地球の営みは、人間の営みよりはるかに長い時間スケールを持っていることで、地震にとっては32時間も2年もほんの一瞬であるという事なのです。これがいわゆる地震予知が難しい大きな理由となっています。たとえば発生時期を1%の精度で予測できたとしても、地震が1000年に1回であれば、その1%は10年となってしまいます。

では、地震予知は不可能なのでしょうか。この問いに答えるには、「あなたの考える地震予知とはどのようなものですか?」との問いに答えて頂かないと本当は答えられないのです。たとえば想定東海地震は発生する前に“名前のついている”世界で唯一の地震です。「どこで」=「駿河湾を震源域として」、「どれくらいの」=「マグニチュード8クラス」、という事はすでに予測されています。問題は「いつ」という事になります。政府の長期予測では今後30年以内に何パーセントという確率表現で数字が公表されていますが、政府(=地震学会)は現状ではこの程度の予測が限界です。これは古典的な弾性論だけを元にしているためです。



■政府による予知は難しいが「現行犯逮捕」はできる

つまり、発生時期をより正確に予測するためには、新たな見地からの前兆現象の研究を行わなくてはならないのです。たとえば、地震の直前に観測されている電磁波の異常や、最近では電離層電子密度の異常、さらには臨界現象の物理学(破壊の物理学)といった分野からの予知研究への参画です。これらは“予知”というより、すでに地震が発生の準備を終わり、(数日前から広い意味での地震が開始している可能性がある)すでにゆっくりとした破壊(=大地震の発生につながる破壊)が開始したのを現行犯逮捕するものだとお考え頂いて結構です。ちなみに、東日本大震災の前には、下記のようなシグナルが出ていました。

・数年前から……静穏化を含む地震活動の異常、地殻変動の異常
・数カ月前から……地下水の異常、ラドンの異常
・1カ月ほど前から……地磁気の異常
・数日前から……前震の発生およびその震源域の移動、電離層の各種異常
・1時間ほど前から……電離層電子密度の異常

これらの様々な「シグナル」が実際に出ていたにもかかわらず、東日本大震災はなぜ予測できなかったのでしょうか。それは、大地が発するシグナルを組織的に監視し、警告を発するシステムが存在しないからです。本当は、地震は予知できるのです。大地が発するシグナルをきちんと捉え、その情報を発信できるシステムが構築されていないために、現在では予知が不可能と考えられているに過ぎないのだと思います。

将来の南海トラフ沿いの巨大地震は最悪の場合、死者30万人以上、被害額300兆円以上とも言われており、国難というより、“国滅”だとも言われています。この巨大地震を予測することができれば、多くの人命と財産を救うことができるでしょう。「地震予知は不可能だ」「地震予知はオカルトや超能力のようなものだ」などと、予知自体を諦めてしまうのではなく、大地が発するシグナルを組織的に監視・分析するシステムの構築に注力するべきであると考えます。



■熊本地震で出ていた「事前シグナル」

では、今回の熊本地震の前の状況はどうだったのでしょうか。東海大学海洋研究所では3月24日のニュースレターで「九州北部で地震発生の準備が整ってきたと考えられる」という報告をしておりました。この報告では、熊本という言葉は入っておらず、予測としては不十分なものでした。しかし、大地震に大地が発するシグナルの一つを捉えたものであったと考えています。

この予測のベースとなったのが、東海大学の「地下天気図プロジェクト」(http://www.sems-tokaiuniv.jp/EPRCJ/)です。これは、地下の地震発生の状況を天気図のようにわかりやすく可視化して、地震活動予測を目指すものです。天気であれば、低気圧が近づくと雨の可能性があるのはご存知でしょう。また高気圧に覆われている時は良い天気です。地下天気図では、地震活動の異常を低気圧に例えています。

特に、古くから知られている「地震活動静穏化」と呼ばれる大地震の前兆現象に注目しています。大地震の前には通常より地震活動が活発になるのではなく、逆に静かになる場合が多く、いわば“嵐の前の静けさ”とも言える現象が発生することが多いのです。上記のレポートでも、九州北部において地震活動静穏化が終了しつつあったことが「九州北部で地震発生の準備が整ってきたと考えられる」と結論付けた根拠となっています。

地震予知は決して夢物語ではありません。地震活動やGPS地殻変動、さらには地下水や電磁気データ等のビッグデータを適切に収集・処理・判断するシステムを構築する事により、射程圏内に入るものです。

予測の内容としては、たとえば「今週末は首都圏では地震発生につながる異常は観測されていません」、「東北地方北部では今後半月ほどはM7クラスの地震は発生しないでしょう」という安全宣言とも呼べる予測を毎週更新していくことが可能です。異常が検知された場合は「現在、A、B、C、D、Eの5項目の観測のうち、A、C、Dの3項目に異常が出ています。このような異常は過去10年間で1度だけ観測され、その時はマグニチュード6.5の地震が1週間後に発生しました」というような情報発信が現実的ではないかと考えています。

次に起こるかもしれない地震から人々の生命や財産を守るためには、「次はどこで地震が発生するのか」ということばかりに注目するのではなく、地震を「現行犯逮捕」するためのシステムを構築するのが現実的です。そしてそれは、現在の地震に対する知識をもってすれば可能なことなのです。また大地震はめったに発生しませんから、「今週は関西地方は大丈夫」といった安全情報のほうが一般の方には使いやすいかもしれません。我々はそのような情報発信を目指していきたいと考えています。



● PRESIDENT Online

http://president.jp/articles/-/17991

 



No.3895 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/21(Tue) 21:26



    ● 沖縄でも大地震の恐れ 活断層、プレート要因 危機感の薄さに専門家警鐘

2016年6月15日 05:04

 熊本で大規模地震が発生して約2カ月。熊本地震を引き起こしたと言われる活断層は沖縄県内にも確認されている。沖縄本島は陸地を形成しているプレート(岩板)がぶつかり合う境界付近に位置するため、プレート境界地震と、プレート内部に蓄積されたひずみが作用して起こるスラブ内地震が発生する可能性がある。これら三つの要因が重なり合う沖縄で、識者は県民と行政の地震への意識の低さに警鐘を鳴らしている。

 活断層は県内でも少なくとも約90カ所にあることが調査で分かっている。ただ、熊本地震を引き起こしたとみられる日奈久(ひなぐ)断層帯の活動周期は2〜3千年に1度。県内の活断層の活動周期は、琉球大理学部の中村衛教授(46)=地震学=によると、1〜2万年に1度のレベルで、同教授は「沖縄で心配なのは、プレートによる地震だ」と話す。

 被害範囲が活断層による地震より広範囲に及ぶとされる。ひずんでいたプレートが大きく振れ、大津波が発生する可能性も高い。

 1771年に八重山で起こったM7・4(推定)の「明和の大津波」もプレートが原因で発生した。

 中村教授によると本島の地下は、約30キロにフィリピン海プレートが存在。地表から比較的浅い位置にプレートがあり、境界型だけでなく、スラブ内地震も沖縄の地質には関わりが深いという。

 熊本では盛り土があった地域での家屋倒壊など被害が多かったことから中村教授は「自宅のある地盤のチェックも意識してほしい」と提言する。県内では盛り土が造成された地域について行政も積極的には公表しておらず、中村教授は行政への対応も求めている。(嘉数陽)


● 琉球新報

http://ryukyushimpo.jp/news/entry-298053.html
http://ryukyushimpo.jp/archives/002/201606/eb4d52574b0c637e9a122260559c364c.jpg
http://ryukyushimpo.jp/archives/002/201606/8e5f8ed8b18be225e9a555f0b61b85d4.jpg

 



No.3894 千葉県東方沖 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2017/02/21(Tue) 20:30



    19日18時19分発生、千葉県東方沖(北緯35.7度、東経140.8震源の深さは約60km、M5.4、最大震度4 の地震前兆です。予測計算による予測は出来ませんでした。

アニメマップを見ると、16日から周辺で動きがあったようです。 千葉沖は、普段から他の地域と比べて放出エネルギーレベルが高く、大きな地震がもっと多くても不思議は無い地域と思います。しかし何故か、それほど有感地震になりません。そんな地質構造をしているようです。

現在、小笠原方面からの圧力が高まっているような動きになっているような感じになっています。三重〜千葉の地域にお住まいの方は、特にご注意ください。



No.3893 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/21(Tue) 16:22



    ● 「地震は予知できない」という事実を直視せよ
  国の地震予測地図はまったくアテにならない

ロバート・ゲラー : 東京大学 大学院理学系研究科 教授

2016年04月28日

4月14日以降、幾度となく熊本を襲った大地震。現地の被災者は「この地域では大地震が起こると想定していなかった」と口をそろえる。筆者は、日本に住んで32年、この国の素晴らしさを日々実感し、そして、日本を第二の祖国として愛してもいる。しかし、地震予知ができないという自明の理について、いまさらながら本稿を書かなければならないことには、怒りを超えて深い悲しみを感じる。

正直にいうと、「地震予知はできない」ということは、「太陽は毎朝、東から昇る」と同レベルの当然のことで、誰でも知っているはずのことなのだ。これは最新の事実でも何でもない。

例えば、40年ぐらい前に地震学の当時の権威C.F.リヒター氏(当時、筆者の母校カリフォルニア工科大学名誉教授)は「地震予知ができると言うのは、嘘つき、いかさま師、愚か者だけ」と皮肉った。日本でも竹内均氏(筆者の3代前の教授)は、予知できるという人々を痛烈に批判した。


■ 少なくとも現時点で正確な地震予知はできない

まずここで明らかにしておきたいのは、「明日、東京にマグニチュード(M)7の大地震が起きる」と主張することは誰でもできるが、これは決して予知ではなく、単なる予言に過ぎない。なぜなら、「科学的根拠」がないからだ。

そして、「正確な地震予知」とは科学的根拠に基づいて、地震発生の場所・時間・大きさとその許容範囲を前もって明らかにすることである。もちろん、社会的な意味を考えると、M7以上の内陸地震、M8以上の沖合の地震といった大きな地震の予知でなければ、予知情報は社会にとってほとんど意味がないだろう。

また、時間・空間の許容範囲は、例えば3日以内、半径100 km以内といった具体的で明確なものでなければ、予知情報への対応ができない。当然のことながら、かなりの信憑性がないと、情報としての価値はゼロに等しい。100回発信して1回当たる程度では逆に、有り難迷惑になる。

現時点では、残念ながら、上述のような正確な予知はできないというのもそのための理論はもとより、手法も皆無だからだ。国内外の多くの研究者が130年にわたって頑張ってきたことは事実だが、その努力は報われなかった。これは決して筆者単独の意見ではない。

1999年にネイチャー誌が開催した予知についてのディベートでは、世界トップレベルの研究者のうち、現時点で正確な予知を述べた者は皆無だった。また、日本政府も1995年の阪神淡路大震災の発生後、予知できなかった批判をかわすためか、旧科技庁に設置されていた「地震予知推進本部」を廃止し、その代わり「地震調査研究推進本部」を設置した。


■ 「予知」は「調査研究」に一括変換された

ただ、この組織は、「予知」という言葉を「調査研究」に一括変換してできたようなもので、「東海地震」を予知しようとする気象庁下の体制を維持したまま現時点でも存続している。

この東海地震予知体制は1978年に施行された大規模地震対策特別措置法(以下「大震法」と記す)によって設定されたシステムだ。建前上、気象庁は東海地方の観測網をモニターして、“異常現象”を観測すれば研究者6人(うち5人は東大地震研究所教授)からなる判定会を招集して、判定会の勧告を受けた上で気象庁長官は総理に警戒宣言を発令することを促し、閣議決定を経て発令する。なお、気象庁の実用的予知体制は東海地方に限定されている。

大震法の科学的前提は、「東海地震」直前(3日以内)の顕著な「東海地震の前兆現象」として高い信憑性で識別できる地殻変動が起きるということだ。しかしながら、「東海地震」というもの自体、一つの想定された“シナリオ地震”にすぎず、想定通りの前兆現象が現れる科学的根拠は全くない。

これまで国内外で地震発生後、多くの「こういう前兆現象をみた」との報告があったが、これまで科学的に有意性が確認された前兆現象の事例は皆無でこれらは地震予知ではなく、“地震後知”と呼ぶべきものだ。

日本では世界の中でも最高性能の観測網が設置されているが、2011年の東日本大震災(M9)前にもそのような前兆現象が観測されなかったし、熊本地震においてもなかった。東海地震は他の地震と違うという主張も聞くが、地球はそのような特別扱いを都合良くしてくれるのだろうか。つまり、東海地方で巨大地震が起こる前に予知を可能とする現象が発生することを前提に国の法律を制定してしまうことは、トンデモナイ“前兆幻想”といわざるをえない。

大震法に定めた警戒宣言は恐ろしい経済的破壊力を持つ。発令されると、東海地方で新幹線、高速道路、学校、工場などすべてが事実上、止まってしまう。警戒宣言を無視するのは法律違反だ。

ただ、警戒宣言発令後の食料品などの物資輸送についてはほとんど誰も考えていないようであり、混乱を招くだろう。警戒宣言実施のコストは日本のGDPからざっと計算して、1日当たり数千億円単位に及ぶ。

政府ははっきり示していないが、大震法を実施した時の社会経済への壊滅的な打撃は十分わかっているようであり、適用する見通しはなさそうだ。それでも、メンツと予算の獲得のために法律を廃止できないのだろう。なぜなら、東海地震を前提にしたインフラ整備及びその予算は、担当する政府部局、自治体、関係業界、政治家など多くの人々にとって大きなメリットがあるからだ。つまり、大震法はゾンビのようにいつまでも存続するだろう。

上述を踏まえると、国は間接的に1995年に正確な予知はできないと認めたと言えるだろう。だが、いまだにそのことは一般に広く知られていないように思える。この件に関しては拙著『日本人は知らない「地震予知」の正体』(双葉社)でより詳しく解説しているので、関心のある方は参照されたい。


■ 地震調査研究推進本部の「リニューアル・オープン」

1995年に旧「地震予知推進本部」が「地震調査研究推進本部」に名称変更されたが、地震調査推進本部の主要メンバーは以前とほとんど変わらなかった。唯一の変更点は地震のハザード・マップ(確率的地震動予測地図)を作成・公表するということだった。

そのハザード・マップを、実際に起きた大地震と重ね合わせてみると衝撃的な事実がわかる。今後30年のうちに震度6弱以上の地震に見舞われる確率が極めて高いとされている、南海・東南海・東海地方や首都圏では、1990年以降死者10人以上の地震は起こっていない。実際に起きた震災は、比較的安全とされた地域ばかりだった。この地図はハザード・マップではなく、“外れマップ”と呼ぶべきだ。

1965年にスタートした国の予知計画の考え方は、地震発生の理論が十分解明されていないにもかかわらず、観測データさえ取れば“顕著な前兆現象”が見つかるだろう、という楽観論に立脚するものだった。予知計画以前にも80年以上にわたり予知研究を行っていたが、誰も前兆現象を見つけていなかったという事実にも関わらずだ。


■ 物理の常識を忘れたことが敗因

予知計画は物理学の常識から逸脱した発想だった。常識ある研究の進め方は、まず、現象(地震発生)を理解して(これが基礎研究である)、その上で応用(地震予知)へ進むことだ。なぜ国とその審議会委員が基礎研究を省略して、いきなり応用を目指そうとしたのかは本当に理解しがたい。ある種の群集心理的現象としかいえない。結局、この現象論的予知研究は科学的成果を何一つとして上げることなく半世紀もの時間を費やしてしまった。

予知計画はフェードアウトしつつあるが、そもそも予知は不可能かどうかとの課題が残る。いうまでもなく、何か(タイム・マシーン、不老不死剤の開発など)が不可能と証明すること自体はほとんど不可能だ。筆者としては、地震発生というものは非常に複雑な非線型現象で、地球内部の詳細な応力分布などに敏感であり、予知することはできるはずがないと考えている。

また、これまで130年以上にわたり研究、観測を行ってきたので、地震学の基礎研究や観測技術に飛躍的な進展があったのは事実だが、それにもかかわらず予知が今まで一度もできていないことは悲観論の根拠となるだろうが、これによって不可能との証明にならない。しかし、予知が不可能と完全に証明されていないことと、予知研究に予算を与えるべきことは全く別だ。

予知研究をしたい研究者がいるとすれば、他分野と同様に、その研究者はこれまでの研究成果及び今後期待される成果をまとめて説得力を有する研究計画を申請して、審査を受けるべきだ。審査に合格した場合、筆者は採択には異存ないが、「予知研究」だからといって優遇は一切すべきではない。

前述の“外れマップ”という失敗の原因も物理学の基礎中の基礎を無視したことにあるといえる。マップ作成の予測モデルは、固有地震説、すなわち地震が繰り返し、やや周期的に発生するという説だが、これは未だに科学的には検証されていない。

一般にどの学問分野においても未検証の予測モデルが間違った予測値を与えることはよくあるし、特に驚くべきものではないが、驚くべきは、地震予知に関しては国と審議会委員がこのモデルの検証を全く行わないまま、いきなり国の地震対策の中核部分として採択したことである。

結局、これまで50年にわたる国の地震対策(1965〜1995年の予知計画、1995年〜現在の調査研究)は、物理学の常識からかけ離れており、当然のことながら科学的根拠もなく、ハザード・マップが示す通り失敗である。予知幻想に依存する体制を白紙に戻し、ゼロベースから地震対策を見直すべきだ。

同時に、政治とマスコミも反省すべき点は少なくない。結局政治は防災利権を食い物にしたとのそしりを免れないだろう。またマスコミも、御用地震学者から得た情報を十分な裏を取らずに垂れ流していることが多い。新潟県中越地震、東日本大震災、熊本地震などが示したように、日本は地震国であり、いつでもどこでも地震は起こりうる。日本に住む者ならば誰でも、当面の地震対策として「想定外」を想定しておくしかない。


● 東洋経済オンライン

http://toyokeizai.net/articles/-/115836

 



No.3892 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/21(Tue) 16:16



    ● 専門家が警鐘! 熊本震度7は南海トラフ巨大地震の前兆現象!(1)

掲載日時 2016年04月26日 10時00分

 東日本大震災から5年、悪夢は再び起きた。

 4月14日午後9時26分ごろ、活断層による直下型地震の可能性が極めて高い地震(震度7/M6.5)が熊本県を中心に襲った。さらに16日午前1時25分ごろにも熊本地方を震源とするM7.3の地震が発生し、熊本市や菊池市などで震度6強の揺れを観測。14日に震度7を観測した益城町付近は、布田川断層帯と日奈久断層帯の二つの活断層帯が交わり、地震が起きやすい場所としても知られていた。
 気象庁では当初、14日の地震を同じ震源域で連続して起きる最も大きな“本震”とみていたが、これを“前震”と改め、16日の地震を本震と判断している。14日夜から18日午前8時までに観測された震度1以上は515回にも上り予断を許さない状況だが、さらに最悪の事態が日本列島を襲う可能性はあるのだろうか。

 政府の地震調査研究推進本部によれば、布田川・日奈久断層帯は、熊本県の南阿蘇村から益城町に東西方向に伸びる布田川断層帯と、益城町から八代海南部に向かって北東から南西に伸びる日奈久断層帯からなる。
 「布田川断層帯は全長64キロ以上で三つの区間に分かれ、それぞれの区間で最大M7.0〜M7.2程度、さらに布田川断層帯全体が同時に活動した場合の想定は最大M7.8程度の地震が予想されていました。ただし、今回の地震でこの断層帯はこれより数キロ長かったことも判明している。一方、日奈久断層帯は全長81キロで、こちらも三つの区間に分かれ、北側の高野〜白旗区間でM6.8、中部の日奈久区間でM7.5、南側の八代海区間でM7.3程度が想定されていた。日奈久断層帯全体が同時に活動した場合の想定はM7.7〜M8.0程度。今後も、これらすべての断層帯が連動する可能性さえあるのです」(サイエンスライター)

 二つの断層帯がすべて完全に連動した場合、M7.8〜M8.2の地震が発生する可能性があるという。M8の直下型となれば、海溝型の地震とは比べ物にならないほどの甚大な被害が生じる。今回の本震が阪神淡路大震災と同規模だったことを考えても、未曾有の被害を孕んでいることが分かる。
 琉球大理学部名誉教授の木村政昭氏が言う。
 「熊本の地震は内陸部の活断層の地震でしたが、それだけでは終わりません。活断層の活動を促した大本の原因というものがある。昨年来、沖永良部島、桜島を噴火に導いた日向灘沖からの“プレッシャー”です。それこそが力の原因なのです」

 宮崎県東部沖合の日向灘は南海トラフの西端に当たり、ここに相当なエネルギーが溜まっているはずというのが木村氏の見立てだ。
 フィリピン海プレートはここで大陸側のユーラシアプレートの下に潜り込んでいるため、震源となった場合は、陸地で大きな被害は発生しないが、大津波の発生が考えられるという。




● 専門家が警鐘! 熊本震度7は南海トラフ巨大地震の前兆現象!(2)

掲載日時 2016年04月27日 10時00分
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 地震調査研究推進本部は、日向灘地震はM7.6前後のものが約200年周期で発生すると推定しており、戦後だけ見ても'61年、'68年、'84年、'96年と、4度の大きな地震が起きている。木村氏は、発生するM8.7の巨大地震を2014年±5年、つまり今後3年間が危ないと見ているのだ。
 また、過去に巨大津波を引き起こした南海トラフ(東南海、南海)を震源とする地震の前には、内陸型の大地震が発生している。少なからぬ研究者が「今回の地震を一過性のものと考えるべきではない」と警戒を呼び掛ける中、武蔵野学院大特任教授で地震学者の島村英紀氏もこう話す。
 「南海トラフの巨大地震が近づきつつあることは間違いありません。今回の地震がその引き金になるかどうかは、今の地震学では分からない。ただし、海溝型地震の前に内陸部の地震が頻発して、その後、巨大な海溝型地震が発生するというパターンはあるのです」

 実際に、1944年の東南海地震、'46年の南海地震の前には、それぞれ前年に鳥取地震、三河地震が起き、1000〜3000人の犠牲者が出ている。さらに長い期間で見れば、1891年にはM8.0で日本史上最大の内陸地震とされる濃尾地震が発生している。
 「過去の事例を見ても分かるように『南海トラフ地震の前には、その前兆現象のごとく内陸地震が活発化している』と指摘する専門家は多いのです。今回の地震が“南海トラフの西端”のプレッシャーにより発生したと考えれば、南海トラフ全域へ影響を及ぼす可能性も考えなければなりません」(前出・サイエンスライター)

 また、前出の木村氏が主張する巨大地震の予測震源地には、伊豆・小笠原諸島がある。その前兆とも言える地震が、4月1日に三重県南東沖を震源として起きたM6.1だ。
 「この地震は、実は伊豆・小笠原諸島の地震・火山活動と深く関係しています。以前から指摘しているように、フィリピン海プレートの東側で強まっている太平洋プレートからの圧力の影響が、フィリピン海プレートと大陸側のプレートの境界面にまで及んできたということ。そのため今後、この海域を震源とする巨大地震には十分に警戒すべきです」(前出・木村氏)

 伊豆・小笠原諸島近辺の火山について言えば、2013年から続いてきた西之島の活動はかなり落ち着いてきた。しかし一方で、伊豆大島の三原山では30年ぶりに噴火活動が再開する可能性があるという。
 木村氏によれば、「P1」「P2」「P3」と呼ぶ火山噴火の段階を経て、近辺で大地震が発生するが、三原山は現在、「P3」の段階なのだという。
 「『P3』は群発地震が発生した後で、小規模の噴火が起きる段階。その後に大地震が発生します。三原山は1912年に大噴火を起こし、その後何度か噴火。'22年にも噴火を起こし翌年に関東大震災があったのです。'12年の大噴火は、11年後に起きる巨大地震の予兆とも言える」(同)

 1986年の三原山の大噴火は、「300年に一度」と言われるほど大規模なものだった。さらに短期的には30年周期で噴火を繰り返しており、今年はその30年目に当たる。
 「ひょっとすると溶岩流出により全島避難となるかもしれませんが、おそらく噴火の規模はそう大きくありません。しかし、ほどなくして周辺で巨大地震が発生するでしょう」(同)
 それが伊豆・小笠原諸島を震源として起こるという超巨大地震なのだ。




● 専門家が警鐘! 熊本震度7は南海トラフ巨大地震の前兆現象!(3)

掲載日時 2016年04月28日 10時00分

 地震調査研究推進本部はこの巨大地震について、「関東大震災などのように、相模湾から房総半島南東沖にかけてのプレート境界付近で発生する地震によって、伊豆諸島の北部を中心に強い揺れや津波による被害を受けたことはあります。しかし、この伊豆・小笠原海溝付近では、M8クラスの巨大地震の発生は知られていない」と問題にしていない。しかし一方、「歴史を紐解くと、1605年に発生した慶長地震(M7.9)は震源が伊豆・小笠原諸島ではないか」との見方を示す地震学者もいる。
 「地震学の世界では、慶長地震について房総沖と徳島県沖のどちらか二つが震源とされている。ただし、詳細なデータが残っていない中、専門家の間では、これとは別に伊豆・小笠原が震源域ではないかと囁かれ出しているのです。このときは、八丈島や和歌山が津波による被害を受けている。もし、伊豆・小笠原諸島で地震が発生した場合、地震動そのものはフィリピン海プレートで吸収されてしまうため、本州では揺れはさほどでもないと考えられるが、問題は津波。フィリピン海プレートは薄くて跳ね返りやすいために、広範囲に渡り被害が出ると見られています。事実、30メートル級の津波を予測している地域もあるほどです」(前出・サイエンスライター)

 南海トラフを中心に、南は日向灘、北は伊豆・小笠原諸島で危険が高まる巨大地震。今回の地震では、さらに阿蘇山の巨大噴火についても懸念されている。
 火山噴火予知連絡会の副会長を務める九州大学の清水洋教授は、「震源の位置を詳しく解析しないとはっきりしたことは分からないが、昨日(4月15日)までの地震活動と比べると、阿蘇山のかなり近い場所で規模の大きな地震が発生しているため、火山活動に影響がないとは言い切れない状況にある」と語っている。
 「日向灘からのプレッシャーでマグマ溜まりが押し上げられている。今回の地震が阿蘇山への影響がないとは言い切れない。大丈夫とは思うが、しばらくは警戒した方がよさそうです」

 こう話す前出の木村氏が最も心配するのは、“ケタ違いの噴火”だという。
 阿蘇山では、30万年前から9万年前までの間に、四度のカルデラ噴火(破局噴火)が発生している。特に9万年前の噴火は日本のカルデラ噴火としては最大級のものだ。放出したマグマは600立方キロメートル以上に達し、その量は江戸時代の富士山宝永噴火の1000回分に当たるとされる。
 「破局噴火は、地下のマグマが急激に地上に噴出して壊滅的な被害を生む。直近のものは屋久島近辺で約7300年前に起きた鬼界カルデラ噴火ですが、この時に南九州の縄文文化が一度滅び、しばらくして別の文化を持った縄文人が入ってきたという見方もある。つまり、地形、文化までをも変えてしまうほどの破壊力を持っているのです」(前出・サイエンスライター)

 神戸大大学院理学研究科の巽好幸教授(マグマ学)などは以前、日本で起こりうるカルデラ噴火について、100年以内に1%の確率で発生し、最悪の場合は日本の総人口にほぼ匹敵する約1億2000万人が死亡すると試算していた。こうした研究結果を発表した当時は冷ややかな目もあったが、布田川断層帯の北東端が阿蘇山のカルデラまで伸びていることが分かった今、否定できるのだろうか。

 日本の天変地異史上に深い傷跡を残した「熊本地震」。さらなる巨大地震と噴火の引き金にならないことを祈るばかりだ。




● 週間実話

http://wjn.jp/article/detail/5157008/
http://wjn.jp/article/detail/0799426/
http://wjn.jp/article/detail/9934626/

 



No.3891 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/21(Tue) 16:10



    ● 熊本地震「連鎖」に3つの可能性 前震で地下の力変化
  2断層帯、実は一体 ひずみ蓄積し余震誘発

2016/5/2 0:46

 熊本地震の発生から半月がすぎ、専門家による調査やデータ解析から「連鎖地震」の姿が少しずつ見えてきた。強い地震が相次ぎ震源が広域化した理由として、地下にかかる力の変化や別々とみられた断層が一つにつながっていたなど3つの可能性が浮上している。火山地帯の地質やひずみの蓄積など熊本・大分地域の特徴の影響も考えられ、様々な要因を見極めながら分析する必要がある。

 熊本地方では、4月14日にマグニチュード(M)6.5、16日にM7.3の地震が起き、ともに最大震度7を記録した。政府の地震調査委員会によると、14日の前震は日奈久(ひなぐ)断層帯、16日の本震は布田川(ふたがわ)断層帯が震源だ。その後、阿蘇地方や大分県にも飛び火するように震源域が広がった。

 東北大学の遠田晋次教授らは、理由として地下にかかる力の変化を挙げる。内陸直下型地震は長い時間をかけて活断層にひずみがたまり、耐えきれなくなってずれることで発生する。ある断層がずれた結果、周辺の地下の力のバランスが崩れ、別の断層が地震を起こしやすくなることがある。1992年、米カリフォルニア州で起きたランダース地震も、40キロメートル離れた場所で数時間後に強い地震が連鎖した。

 大分から熊本にかけて広がる別府―島原地溝帯の付近では、南北に地盤が引っ張られる力などが働く。布田川断層帯にもひずみが蓄積していたとみられ、前震によって「大きな力を受けた」(産業技術総合研究所の吾妻崇主任研究員)ことで、16日に限界に達して本震が起きた。遠田教授は前震による地下の力の変化で「布田川断層帯で地震が起きやすくなっていた」と分析する。

 その後、阿蘇地方や大分県など北東方向に連鎖が広がった。震源域は約100キロメートルに及び、専門家も「見たことがない現象」と指摘したが、遠田教授の解析では本震後、震源の北東方向で地震が起きやすくなる力の変化が生じた。加えて「火山が近い地域では地震が誘発されやすい」という。

 前震の震源となった日奈久断層帯と本震が起きた布田川断層帯は別々ととらえられている。しかし、名古屋大学の鈴木康弘教授は「一続きの断層帯とみるべきだ」と指摘する。地震調査委も2013年までは全長約100キロメートルのひとまとまりの断層帯とみなしていた。

 同じ断層帯とすれば、前震の際に動かなかった「割れ残り」が生じたことになる。これが動いたのが本震で、前震との関連がより明確になる。

 阿蘇地方では、布田川断層帯の北東の延長線上付近で地震が多発している。同断層帯は想定よりも北東に延び、阿蘇山のカルデラに達していたことがわかった。こうした状況から、北東方向にひずみが伝わりやすかった可能性もある。

 防災科学技術研究所の分析によると、本震の揺れが続く間に大分県で別の地震が誘発された可能性がある。本震の揺れが由布市などで観測された十数秒後に、一段と地震が大きくなる現象が見つかった。付近の別府―万年山(はねやま)断層帯もひずみが蓄積していたとみられ、本震の地震波の到達が「最後の一押し」となったと考えられる。大分県ではその後、この地震から誘発された可能性のある余震が多発し、4月29日にも震度5強の揺れを観測した。

 九州と同様ひずみが蓄積しやすく活断層が密集する地域は他にもある。活火山に近い地域では地震が連動しやすいという研究もあり、地域的な特徴を考慮しながら解明作業を進める必要がある。


● 日本経済新聞

http://www.nikkei.com/article/DGXLZO00307890R00C16A5TJM000/
 



No.3890 【研究用資料】 投稿者:南海トラフ地震地域 投稿日:2017/02/20(Mon) 07:08



    ● 東海地震:「ひずみ計」データ即時公開…気象庁検討

2017年02月19日 08時00分

 東海地震の直前予知を目的に、気象庁などが静岡、愛知、長野県に設置している「ひずみ計」について、気象庁が観測データを迅速に公開する方向で検討を始めることが分かった。

 ひずみ計のデータは、東海地震に関する情報の発表基準に使われているが、これまで一部の関係機関を除いて地震研究者にもリアルタイムのデータは公開されていなかった。

 ひずみ計は、地下の岩盤の伸び縮みを観測する装置。小中学校にあるプールに水を満たし、直径1センチのビー玉を落とした時の水面の上昇を検出できるほど高い精度で変動を観測する。データは、地震研究者6人で構成する地震防災対策強化地域判定会が、東海地震の前兆かを判断する材料にしている。

 気象庁によると、研究者などを中心に過去にもデータ公開を求める声はあったが、データが「独り歩き」することなどを懸念し、公開を見送ってきた。しかし、南海トラフ巨大地震の予測可能性を検討する政府の有識者会議が昨秋、データの変化の状況などをリアルタイムで発表する必要性について指摘したことなどを受け、公開の方向で検討することになった。

 ただ、ひずみ計は高精度のため、潮の干満など不要な情報(ノイズ)を拾ってしまうこともある。このため、ノイズを取り除かないとデータの意味を誤解される懸念もあり、従来は処理済みのデータを月1回ペースで公開してきた。

 今後、観測したデータそのものを即時公開できるかどうかや、解説を付けて公開することなど、データの提示方法について検討していく考えだ。【飯田和樹】


「独り歩き」より信頼構築

 地震や火山の分野で観測データを公開する動きが進んでいる。気象庁は昨年12月、全国の火山の火山性地震の回数、噴煙の高さといった観測データのホームページ公開を開始。政府の地震調査研究推進本部でも、研究機関などが個別に管理してきた観測データの一元化と公開が議題に上がっている。

 観測データについては「加工していない生データは専門家しか理解できず、公開の必要はない」などの意見もある。しかし、防災科学技術研究所(茨城県つくば市)の上田英樹・火山観測管理室長は「専門家と社会との信頼関係を構築するためにもデータ公開は不可欠。さらに正確で分かりやすい説明をつける努力をすべきだ」と話す。

 静岡県庁で35年にわたって防災担当を務めた岩田孝仁・静岡大防災総合センター教授(防災学)も「行政や市民が日ごろから同じデータを見ていれば、危機感を共有しやすく、迅速な判断や行動につながる。データの変化と人々の行動との関連を分析して防災対策に生かすなど、研究の裾野が広がる可能性もある。公開は防災上とても重要だ」と指摘する。【飯田和樹】


● 毎日新聞

http://mainichi.jp/articles/20170219/k00/00m/040/094000c
 



No.3889 熊本県熊本地方地震前兆 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2017/01/12(Thu) 20:19



    11日19時11分発生、熊本県熊本地方(北緯32.9度、東経130.9震源の深さは約10km、M3.2、最大震度4 の地震前兆です。予測計算による予測は出来ませんでした。

熊本も相変わらず活発な動きをしているようです。
全国的に静穏化状態になったようです。予測マップの青マークがついた地域は、ご注意ください。



No.3888 37・141域 (福島) 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/09(Mon) 17:15

    ゴメンなさい、上記の場所で地図を見ましたら、白河火砕流と思い出して那須火山帯の吾妻山の活動の一環では無いかと思います。又、火山地質の先生方のTwitterで関連が有りましたらお知らせいたします。


No.3887 福島@太平洋様 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/09(Mon) 17:03

    温泉地が近いのですか。私は伊豆半島出身で、火山の上で暮らしています。伊豆半島は全体が火山で出来ているので、災害と隣り合わせです。1978年の大島近海の地震では、前年の夏から変化があり、蒸暑くなると夕方から近所の田圃よりウンカ(羽虫)が大量に発生したり、小さな蟻が2階の台所のお砂糖入れやストックして有る砂糖袋に大量に発生し、泣く泣く廃棄しました。午後になると雷が度々起こりスコールになり、10~11月には温泉の温度が急激に熱くなり、次には泥混じり、そして温泉温度が低くなってボイラーを設置して加熱し始めたところで、1月の地震でした。聞くところによると現在住んでいる場所も、同時期に小さな蟻の大量発生が有ったそうです。福島@太平洋様の仰しゃるラジウム温泉は、静岡県では天竜川を挟んで西部地域の様で、1度体験してみたいものです。…大きな地震の前には、何かしら自然からのサインが有りますよね。 長くなり失礼しました。


No.3886 静岡県東部・函南町さま 投稿者:福島@太平洋 投稿日:2017/01/09(Mon) 09:50

    こちらの掲示板拝見いたしました。

阿武隈変成帯等、詳細については私も把握できておりませんです。

台風の進路や被害予想、天気の予報は精度がかなり高くなりました。
しかし地震の発生予想は困難を極めますね。

地下、岩、……暗く見えない処に存在するので、イメージも暗いそんな感じではありますが、地下、岩…なにかキーワードのような気が致します。

被害地震の前兆現象は確かにあります。

過去、掲示板にも同じ内容を何回か投稿しましたが、東日本大震災発生日の3か月〜2か月前に、いわき市の波立海岸で海水が国道6号まで溢れてしまい(海岸線と並行にある道路なので)一時通行止めになりました。
1週間程度続きました。今迄は満潮時でもそんなことはなかった…と地元の人などに確認済みの事象です。

話が逸脱しますが、阿武隈変成帯付近は天然のラドン、ラジウムの数値が高いです。あの秋田の玉川温泉は湯治客が多いので有名ですが、阿武隈変成帯にある福島県石川町にある母畑温泉の旅館が「日本のホテル・旅館100選」の1位となったようです。



No.3885 36・140域なのかが…? 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/08(Sun) 22:37

    変成岩で検索していたら、領家・阿武隈変成帯と三波川変成帯 (中央構造線と棚倉構造線)…日本海溝の進行方向等の論文が有ったのですが、何方が書かれたか失念してしまいました。何方か内容を御理解される方がいらっしゃると有難いのですが…。私の頭ではわきゃわかめ、です。
異常現象に気付いたらお知らせください。の掲示板に書き込みをされた福島@太平洋様の御神体が岩?で善いのかな? 岩から変成岩と連想してしまい、メモしていたノートから出て来ました。



No.3884 防災科研火山情報webにて 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/07(Sat) 23:56

    茨城北部で12月29日・1月5日の地震が有りましたが、上記火山情報での各地の火山(限定的な範囲かも知れませんが…。)振り幅計に振り切れと迄はいきませんが変化がありました。


No.3883 福島県沖地震前兆 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2017/01/06(Fri) 20:42



    05日02時53分発生、福島県沖(北緯37.1度、東経141.4震源の深さは約30km、M5.8、最大震度4 の地震前兆です。予測計算による活動指数が、29日-64 、30日-70 、31日-56 、2日-61 となっている事から、予測日12月30日を活動の底とし次第に活発化する途上で起きた地震と思われます。

アニメマップを見ると31日の地震の延長で起きた地震のように感じられます。下記投稿地震もこれら地震域の影響を受けているように思います。
今、活発な動きを見せているのが、36・140域(茨城)、32・130域(熊本)、37・141域(福島)、35・133域(鳥取)などです。
特に茨城県での発生は、ケタ違いです。しかも深さ12km以下と浅い所での発生で、これが何を意味するか?元々、和歌山市のように多い所なので、杞憂かも知れませんが、注目しておいたほうが良いと思います。



No.3882 福島県沖地震前兆 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2017/01/06(Fri) 19:57



    05日00時44分発生、福島県沖(北緯36.9度、東経141.0震源の深さは約60km、M5.3、最大震度4 の地震前兆です。予測計算による活動指数が、2日-59 となっている事から、予測日2日に一旦静穏化し均衡状態で起きた地震と思われます。

アニメマップを見ると12月31日から3日まで周辺で動きがあったようです。 



No.3879 台湾地震預測研究所 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/02(Mon) 23:37

    @dysonlin 1様のツイッターにて、愛媛県松山市の磁針( 磁石)が東偏角26度になった。日本大地震前兆。( こんな解釈で良いのかなと…) 福島でM7~8

同じく1月1日付けで、10日以内に、日本31N付近( 鹿児島)
M6+ …プラスの位置が上に着きます。
どちらも該当しそうな位置関係だと思います。



No.3878 南紀.jp 地震予知研究室様 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/01(Sun) 21:22

    どうか、異常現象掲示板の方にも投稿されて、皆様の情報を集めるか、塩井 宏幸様( @Hiroyuki Shioi) のツイッターや、tabatha様のツイッターも情報が豊富です。一度覗かれては如何でしょうか? 私は伊豆半島出身ですので、地震や津波、火山等情報を集めています。何か気付いた事等ありましたら、御報告致します。( 塩井様の御名前とローマ字が‥失礼しました。)


No.3877 静岡県東部・函南町様 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2017/01/01(Sun) 19:37

    明けましておめでとうございます。こちらこそよろしくお願いします。来月、約40年ぶりの静岡を訪れます。

阪神淡路大震災以来、南海トラフの海溝型地震について幾度となく消防から講義を受け訓練をしてきた関係で、始めた予測プログラム作りは、まだまだ精度が粗く、東日本大震災も正確に予測することは出来ませんでした。

しかしながら、本作業は地震発生地点の東南方向に注目する事の大事さ、発生数や放出エネルギー量の計測が、次の大きめ地震を推察出来る事などを教えてくれています。31・132域に注目しているのは、南西諸島から九州に影響を与えているとアニメマップから考えられますし、グーグルで表示される海底地形図からも海溝が動き始める地点になりそうな雰囲気を持っています。

私が、本掲示板を通じて震度4以上地震についての断面図をアニメ化して投稿しているのは、このマップを基に他の前兆現象を見つけていただきたいという思いからです。2日前のデータしか手に入らない状況では、私が作る予報マップは非力です。

仕事柄、自然観察は日常の作業であり、数時間対応が遅れれば、1年の努力が無駄になります。生物にとって「死」はすぐ隣にあるものです。人間では、約13分が生死の境だと言われています。常に備え、注意を怠らない姿勢が、自分と家族・地域を守る秘訣だと思います。



No.3876 福島県沖地震前兆 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2017/01/01(Sun) 18:08



    新年あけましておめでとうございます。今年も震度4以上地震前の動きを前兆現象として投稿していきます。
お気づきの点がございましたら、ご投稿ください。

31日05時08分発生、福島県沖(北緯37.4度、東経141.4震源の深さは約20km、M5.6、最大震度4 の地震前兆です。予測計算による活動指数が、28日-50 、29日-64 、30日-70 、31日-56となっている事から、やや静穏化状態で起きた地震と思われます。

このアニメマップを見ても、もともと発生が多い場所なので、どの地震が影響を与えたかわかりません。 
昨年4月1日から始まった地震活動の活発な状況が、まだ続いています。予測計算プログラムを作る為に10年あまりの観察を続けていますが、これほどの状態が続くのは、異常状態と思われます。

地震の予知は、極めて難しく不可能と思いますが、傾向は色々な観測で見えてきていると思います。
大勢のみなさんによる自然現象を観察する行為が、子孫のためにつながると確信しています。
災害に備えながら、ともに観察を続けていきましょう。
今年もよろしくお願いします。



No.3875 南紀.jp 地震予知研究室様 投稿者:静岡県東部・函南町 投稿日:2017/01/01(Sun) 13:54

    明けましておめでとうございます。何時も情報を提供して頂き有難うございます。琉球大学名誉教授 木村正昭先生が以前に、北緯31度に前兆が出て来るであろうと、書かれていたと記憶しておりましたが、南紀.jp地震予知研究室様の予測を拝見して驚いております。今後共宜しく御願い致します。 ( ごめんなさい、様が抜けておりました。コッソリ修正致しました。)


No.3874 茨城県北部地震前兆 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2016/12/29(Thu) 22:49



    28日21時38分発生、茨城県北部(北緯36.7度、東経140.6震源の深さは約10km、M6.3、最大震度6弱 の地震前兆です。予測計算による予測は出来ませんでした。

アニメマップを見ると、周辺で動きがあったようです。24日に東方沖で起きている大き目の地震が誘発したような感じを受けます。

予測用マップを見ると先週から活発化していく途上で起きたような感じがします。
予報マップは、東北北部、千葉沖、三重、中国北部、四国西部などの地域に、
静穏化を示す青マークがついています。

まだマークはついていませんが、31・132域の動きに注目しています。ここは南海トラフ地震を引き起こす引き金を引く地域かもしれませんので、特に注目しています。



No.3873 トカラ列島近海地震前兆 投稿者:南紀.jp地震予知研究室  投稿日:2016/12/25(Sun) 21:56



    24日08時16分発生、トカラ列島近海(北緯29.2度、東経129.2震源の深さは約10km、M3.6、最大震度4 の地震前兆です。予測計算による活動指数が、14日86 、15日77 、17日-411 、18日-825 、19日-1038 、22日-1444 、23日 -500、24日-125となっている事から、予測日22日(=21日)を活動の底とし、活発化むかう途上で起きた地震と思われます。このアニメマップを見ると21日頃から、周辺で動きがあったようです。 


今年は、4月1日から平年を上回る発生数で、地震が発生し続けています。23日は、平年近くまで発生数が少なくなりましたが、このまま落ち着くのか?全く見通せない状況かと思います。特別変わった年だと感じます。

発生数の減少は、逆に大きめの地震が発生する前兆と考えても良いと思います。先週活発だった地域で今静かなところは、要注意だと、これまでの観察から考えています。

殆ど揺れない当地付近が少し動き始めた事や小笠原方向からの圧力が高まった三重県沖・三重県北部域が静かになっている状況が気になります。



No.3872 南紀.jp様 有難うございます。 投稿者:静岡県東部 投稿日:2016/12/04(Sun) 13:21

    お声掛け有難うございます。 セキュリティは詳しい事が分からないので、インターネット会社の会員制に入会しています。 森のクマさん時代より閲覧させて頂いた事が有りますので、流石にお詳しい方で頼りになります。今後とも宜しくお願いします。


No.3871 研究警戒監視について 投稿者:南紀.jp 投稿日:2016/12/02(Fri) 23:08

    静岡県東部さま。疑問について代わってお答えします。

この掲示板を見る度に表示される画像が変わるのは、
リンクされている画像が自動的に更新されることによるものです。

この掲示板を普通に見るうえでは問題無いのですが、投稿時と表示される画像が、一致しなくなるため閲覧者の立場では「どこか変だ?」と感じるリンク方法なのです。

便利なのですが、投稿者の意思によって少し細工をすれば、全ての閲覧者に対してコンピュータウイルスを感染させる方法の一つでもあります。この掲示板を運営しているサーバープログラムが、この方法での投稿を許可している以上、閲覧するだけでコンピュータウイルスに感染する恐れがあります。

対応するセキュリティソフトをご使用のPCに導入していないと防ぐ事は出来ません。最新のセキュリティソフトを導入してから閲覧される事をお勧めします。(=防災と同じです。最悪を想定し、行動しましょう)



No.3870 研究警戒監視 投稿者:静岡県東部 投稿日:2016/12/01(Thu) 22:26

    南海トラフ地震地域様、投稿日が11月25日ですが、画像では12月1日付の本日なのは、どうしてなのか教えて下さると有難いのですが・・。25日にはこの地域には地震が起きていなかったと(tenki.jpでは)思うのですが…。


No.3869 多分・・・ 投稿者:通りすがり 投稿日:2016/12/01(Thu) 17:47

    あちらの人と、こちらの人は別人ではないでしょうか?

そんな気がします。



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